国連CEFACTでは、標準化されたEDIで使用するデータ要素を構造化（データモデル化）した形式で定義する。国連CEFACTは、データモデル化手法としてCCTS（Core Components Technical Specification：コアコンポーネント技術仕様）を定め、ISOの標準（TS15000-5）としている。CCTSに則って整備が進められているか、CCL（コアコンポーネントライブラリ：国連CEFACT共通辞書）である。

１．CCLの構成

　EDIでは、「受発注」「出荷納入」「請求支払」など、取引の中核となる情報がネットワークを通じて異なる企業のコンピュータ間で交換される。例えば、発注においては、図１の左側に示すような注文書の情報が（メッセージとして）やり取りされる。 注文書には、注文する 「商品情報」「数量情報」「単価情報」 とともに 「買い手情報」「売り手情報」が記載される。これら、注文と言う特定の業務プロセスで使われる情報を 「ビジネス 情報項目 （BIE）」 と 呼ぶ。「コア構成要素 （CC）」（例えば 「取引当事者」）の定義 を整備 し、更 に「コア構成要素（CC）」 に基づいて、取引の業務プロセ スごとに使われる情報項目「ビジネス情報項目 （BIE）」（例えば「買い手情報」「売り手情報」）の定義を行い、国連CEFACTの公式Webより公開している。

２．CCLの体系

　CC及びBIEは、数学の集合理論を応用して情報項目をグループ化することにより項目の重複や錯誤を防ぐ工夫を行っている。

　具体的には、CCは以下の3種を定義している。

• 「集約コア構成要素」（ACC：Aggregate Core Component）：BCCを概念的に束ねる。言い換えればカテゴリを意味し、オブジェクトクラス名にあたる。
• 「基本コア構成要素」（BCC：Basic Core Component）：BCCを概念的に束ねる。カテゴリに包含されるオブジェクトの属性。
• 「関連コア構成要素」（ASCC：Associated Core Component）：あるCCが他のCCの属性となる関係を示す。

　また、それらCCから派生し、実際の適用業務に当てはめた「業務情報項目（BIE）」も上記ACCとBCCに対応して、

• 「集約情報項目」（ABIE：Aggregate Business Information Entity）：ACCから派生。
• 「基本情報項目」（BBIE：Basic Business Information Entity）：BCCから派生し、ABIEに包含される。
• 「関連情報項目」（ASBIE：Associated Business Information Entity）：あるBIEが他のBIEの属性となる関係を示す。

３．CCLの用途・役割

　CCLは、取引する企業間で情報交換を始めようとするときに、取引当事者のそれぞれが誤り無く情報項目を解釈して、それぞれの業務システムに当てはめるために参照するもの。　具体的には、個々の企業間取引による対応に止まらず、業界標準EDIを国際標準に対応させたり、異なる業界間でEDIの相互運用性を確保するために、業界EDI標準にCCL対応表を作成するときに使われる。また、業界標準EDIが受発注・出荷納入・請求支払のサプライチェーン業務の全般に及ぶ時には、その業界標準EDIが定めるデータ間の整合性を保証するためにもCCLは使える。　更に、企業内のEDIに係る業務アプリケーション間におけるデータの整合を確保するためにもCCLに則ってアプリケーションデータの定義を行なうことも、全社的なシステム統合には有効となる。

　又、新たな業界標準EDIを策定しようとするとき、また新たな業務プロセスにEDIを導入しようとするときには、将来の他業界との相互運用性や国際取引への適用を考慮して、情報モデル化の段階から国際標準である国連CEFACTのCCLを採用すべきと考える。

　国連取引でEDIによる情報交換と行うにあたっては、国の違う当事者間でEDIメッセージと使われる情報項目につき合意しなければならない。この時、国連が発行しているCCLを採用すれば、EDI対応における公平性が保たれる。また、EDIを積極的に活用している国際企業では、既にCCLを採用している場合がある。その場合、国内で使用しているEDIメッセージをCCLに対応させることになる。

　国内の業界標準EDI仕様を発行している業界団体では、当該業界標準EDIメッセージ定義にCCL対応表を追加しておけば、業界のユーザ企業の国際対応を容易にすることが出来る。